本学の内部質保証として、教育の成果を確実に検証し、教育内容の改善を不断に行う観点から、令和４（2022）年３月の卒業生（学部４年生を対象）に「卒業時アンケート」を実施し、自己評価による４年間の学修成果や能力の成長度を測定しています（令和４（2022）年度は卒業生の99％が自己評価を実施）。
　学部共通の教育課程では、教養特別科目分野に「ボランティア」「国内インターン」「国際インターン」「ソーシャルアクティブラーニング（地域社会との連携事業）」を教養科目として編成し、卒業時までに１科目以上を修得するよう義務付けるなど、より知識・技術の応用的な実践の機会提供を図っています。その効果として、ディプロマ・ポリシーに共通に掲げる「基礎能力」「思考力」「判断力」「表現力」「課題発見力」「課題解決力」「協働力」「倫理観」のいずれの能力においても学生の成長実感は高い水準を維持しています。

　学生生活アンケート調査は、学生の動向を把握するとともに、学生の意思を大学運営に反映させることを目的として実施しています。
　令和４（2022）年度の特徴的な設問としては、これまで本学がコロナ禍の特別措置で開講してきた、一つの授業を全てオンラインで開講する授業（以下「フルオンライン授業」）に関して、学生自身が教育としての効果をどのように考えているかを調査した点です。学生によるフルオンライン授業の感想を調査することで、将来的な本学の授業運営を検討する際の参考データにすることを目的として実施しました。
　この調査では、これまでの本学におけるフルオンライン授業を受講した感想として、「座学の授業では理解度が上がる」と回答した学生が全体の約40％、「自分の学修ペースで進められるので効率が上がる」と回答した学生が全体の約30％、「活発な意見交換が出来る」と回答した学生が全体の約４％となり、比較的フルオンライン授業に肯定的な意見が多いことがわかりました（否定的な意見は全体の約26％）。本学では、学生の意見も参考として、新時代に即した多様な授業展開を図るために、授業におけるオンライン形式の活用方法を検討していきます。
　学生アンケートの実施方法については、全ての学生にiPadを貸与していることから、学生の意見やニーズに素早く対応できるよう、CITポータルを活用しています。令和４（2022）年度の回答率は全体で91.3%となり、前年度より2.6%増加しました。また、Webアンケートの特性から迅速な結果収集と集計が可能なため、収集した意見については全て回答を記述したうえで公開するとして、早期に対応出来るものから順次、担当委員会および関係部署で改善に取り組んでいます。

　学生に対する授業アンケート調査は、学生自身も授業への取組度を振り返ることが出来るよう設問内容を設計し、毎学期末に全授業科目で実施しています。また、全ての学生にiPadを貸与していることから、授業アンケートをWeb化して効率的で円滑な実施を図っており、令和４（2021）年度も高い実施率を維持しています（令和３（2021）年度前期98％、後期95％に対し、令和４（2022）年度前期97.7％、後期98.1％）。
　授業改善及び教員研修を所管するFD委員会では、毎回の授業アンケート集計結果を分析し、改善に向けた検証を行う観点から、授業アンケート調査サマリーにまとめています。令和４（2022）年度は、前期・後期ともに、総合満足度は上昇、授業理解度は水準維持を示しています。本学の120分授業への移行をはじめとする不断の教育改革や個々の授業運営の工夫などの取り組みに対して、多くの学生から理解が得られていると考えています。一方で、事前・事後における学生の学習時間については、特に１・２年次で改善が見られていません。大学の単位制度においては、授業外学習の時間も学生の学びの一環となるため、事前・事後学習を促すための環境整備及び授業運営上の工夫を継続的に検討していきます。
　これらの状況は、学内における情報共有として、FD委員会から授業アンケート調査サマリーを教授会で配付・報告しており、学外に対しては大学ホームページで公開しています。また、授業アンケート調査の結果は、学生にも公開しており、適切なフィードバックや授業改善の推進・向上に役立てています。
　これまでの回答の傾向を踏まえて、令和５（2023）年度には、学生自身の事業への取組や理解の状況をより深く把握できるように質問内容を見直しました。また、質問内容の変更を受けて、授業アンケートを踏まえて教員が作成する授業点検書の内容も見直しました。