「商賣繁盛」――こんな名前のついたビジネス交流の場に、本学未来ロボット技術研究センター（ｆｕＲｏ）が参加、講演と展示を行い注目された。２月１７日、幕張メッセ国際展示場で開かれた「第８回ＢｕｓｉｎｅｓｓＬｉｎｋ商賣繁盛ａｔＭＡＫＵＨＡＲＩＭＥＳＳＥ」。
　三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ主催で、「日本の創造力、新たな成長力」をキーワードに、企業間交流、異業種交流を進めるのが主旨。機械、ＩＴ、サービスなど成長有望業種が参加した。
　メーンステージで講演したのは小柳栄次ｆｕＲｏ副所長。「災害救助ロボットの開発とロボットビジネス」と題し、レスキューロボット開発の歴史、その目的、日本のロボット研究の世界的な位置、さらにビジネスの可能性を紹介した。
　災害現場で活躍するレスキューロボの開発は、行政主導では２００２年から始められ、中越地震の教訓などを生かしながら、数次のプロジェクトが組まれている。
　小柳副所長は「ケナフ」から最新の「クインス」まで、模擬災害現場での働きを紹介。「日本は自然災害大国であり、加えて原子力施設やテロ現場にも進入できる災害救助ロボットが求められている」と開発の必要性を話した。
　これまでの開発・研究の成果として、要救助者の早期発見ロボットの後から現場に入るレスキュー隊員や災害本部のための３次元地図の作成現場外で操縦する人間の負担を軽減するための半自律走行データ伝送の柔軟性閉鎖空間へのドア開けサンプリング用マニピュレーター――などを挙げた。
　また、「クインス」が仙台市の地下鉄構内で３次元地図を作る様子や、過酷な転落試験、水洗い試験、浅間山で行われた走行実験を紹介した。
　浅間山噴火を想定した場合、山頂に接近したロボが火砕流の発生を１５分以上前に察知し通報できれば、人命が救われるという。
　千葉市消防局は昨年８月からクインスを導入して試験運用を開始。神戸市消防局も来年度、千葉工大が参加するＮＥＤＯ（新エネルギー・産業技術総合研究機構）のレスキューロボを実戦配備することを決定している。
　ロボット産業の市場規模は２０２５年には８兆円に及ぶと予測されている。学内ベンチャー企業の責任者でもある小柳副所長はビジネス機会に言及。人に代わる作業を実現する中で、常に低コスト化が勝負と説明した。
　会場には千葉工大のブースが設けられ、観客が取り巻く中で、「ケナフ」や「クインス」が階段や太いパイプを難なく乗り越えてみせていた。