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2008.5.15

鋳造製品の疲労強度予測


日本鋳造工学会 堀内さん(機サ専攻)に論文賞
論文賞受賞の堀内さん
論文賞受賞の堀内さん

 本学工学研究科機械サイエンス専攻2年の堀内一樹さん(金沢憲一教授研究室)が、社団法人日本鋳造工学会の論文賞を受賞した。
 受賞論文は「人工欠陥を利用したアルミニウム合金ダイカストの疲労寿命予測法」。鋳造製品の強度を保証する新しい方法を提案した。一般に鋳造製品の疲労強度を推定するためには、鋳造欠陥の影響を明らかにする必要がある。しかし、欠陥の大きさや生成位置を制御することは不可能であり、従来推定することができなかった。そこで、人工的に欠陥を導入して疲労寿命を予測するという全く新しい方法を提案した。そして、簡単な形状の試験片を用いた疲労試験によって、この方法の正しさを証明した。特に鋳造欠陥の大きさや位置、形状、方向などの影響を定量的に補正する係数「イニシエーション率」を考案したことで、実際の製品への応用が可能になった。受賞論文は、この実用性が高く評価された。
 堀内さんの研究は、すでに昨年5月、社団法人日本ダイカスト協会から「小野田賞」を受賞している。今回の受賞について、堀内さんは「再びこのような名誉ある賞を受賞できたことを、大変うれしく思っています。金沢教授や研究室の皆様、そのほかこの研究に協力していただいた方々に感謝しています」とコメントしている。
 授賞式は5月24日、ポートメッセ名古屋(名古屋市国際展示場)で行われる。

「商品分類と可視化」で講演


情報処理学会 土井添さん(電情専攻)に奨励賞
奨励賞の土井添さん
奨励賞の土井添さん

 本学電気電子情報工学専攻1年(受賞時)の土井添淳一さん(小原和博教授研究室)が、情報処理学会第70回全国大会で「学生奨励賞」を受賞した。
 同大会は3月13日から3日間、筑波大学筑波キャンパスで「ワクワクするIT」をスローガンに開かれた。
 土井添さんの講演テーマは「自己組織化マップによる商品の分類と可視化」。所属する小原研究室では、人工知能の応用研究の一つとして、自己組織化マップ(SOM)と階層分析法(AHP)を用いた商品購入の意思決定法について研究している。SOMはニューラルネットワークの一種で、多次元の入力データを学習して2次元のマップを出力する。土井添さんは、SOMを用いて商品を分類する場合と、階層クラスタ分析のデンドログラム、非階層クラスタ分析のk−means法により分類する場合を比較した。ノートパソコン、デジカメ、乗用車という3つの商品を例にとって比較した結果、可視化能力だけでなく、分類能力に関してもSOMの方が優れていることを示した。この講演内容と質疑応答の態度が高く評価された。
 表彰式は3月15日に行われた。土井添さんは「小原教授から懇切丁寧なご指導をいただき、自分も積極的に取り組んだ結果で、大変うれしく思います」と受賞の喜びを語っている。

平成20年度予算概要


千葉工業大学平成20年度予算

I【帰属収入】
 161億円(昨年度176億円 昨年度比15億円減)
 学生納付金は、未来ロボティクス学科の学年進行に伴う学生数の増があるものの、既設学科の学生数の減少が予測されることから減収(3億円減)を見込み131億円とした。
 また、資産運用収入(3・2億円減)、資産売却差額(5・4億円減)、補助金(1・1億円減)といずれも対前年度比マイナスと見込み、帰属収入は前年度に比べ15億円減の161億円とした。

II【消費支出】
 141億円(昨年度129億円 昨年度比12億円増)

(1) 人件費は、教員人件費、職員人件費合わせて、昨年度比1億3千万円の減額とした。
(2) 教育研究経費は、津田沼新校舎完成に伴うインフラ整備のための修繕費や運搬費等の増加と芝園新棟建設による減価償却額の増加が顕著である。また、入学生の学力向上を図る観点から、入学前添削プログラムやリメディアル教育、学習支援センターの充実を図るため増額とした。
(3) 管理経費は、職員の研修(SD、ハラスメント、勤務評価等)は引き続き実施するが、広報費を削減することによって昨年度比1億円圧縮した。
(4) 予備費は1億円計上する。

III【基本金組入額】
 46億円(昨年度51億円 昨年度比5億円減)
 
20年度の主な基本金組入れ額は、次のとおりである。

1、第1号基本金 90億円
(1)津田沼I期工事 49億円
(2)津田沼II期工事 37億円
(3)津田沼・芝園改修工事 3億円
(4)教育研究用機器備品 1億円
2、第2号基本金
△44億円(実質減)
教育環境整備資金
       組入額 31億円
       使用額 87億円
  20年度末残高 84億円
校舎改修準備資金
       組入額 15億円
       使用額 3億円
  20年度末残高 27億円

IV【基本金取崩額】
 24億円(昨年度比24億円増)
(1)津田沼2・3号館取り壊し
                  15億円
(2)教育研究用機器備品除却
                   9億円
V【消費収支差額】
 以上の結果、当年度消費収支差額は、26億円の支出超過となる見込みである。
 前年度繰越消費収入超過額28億円および基本金取り崩し24億円と合わせて、翌年度繰越消費収入超過額は、26億円となる見込みである。