貸借対照表関係の経年の財務比率は、本学の財政状態の推移をみることができます。外部借入金がなく資産全体を自己資金で保有しています。近年の再開発計画の遂行に伴って、資金から建物等の固定資産へ資産内容が移ってきましたが、平成27年度は固定資産が増加し、特定資産が減少したことにより、固定比率の上昇につながっています。負債比率、純資産構成比率からも健全な財務状況であることを示しています。

一方、事業活動収支関係比率をみると、人件費比率は37％程度と低く維持されています。教育研究経費比率は39.0％で、前年度比若干上がり、今後も増加傾向です。事業活動収支差額比率は平成27年度が12.1％で、今後も収支差額の確保に努めていきたいと考えています。