貸借対照表関係の経年の財務比率は、本学の財政状態の推移をみることができます。外部借入金がなく資産全体を自己資金で保有しています。近年の再開発計画の遂行に伴って、資金から建物等の固定資産へ資産内容が移ってきましたが、平成26年度はこの額が少なかったことと、前受金が減少したことにより流動比率は上昇に転じています。負債比率、自己資金構成比率からも健全な財務状況であること示しています。

一方、消費収支関係比率をみると、人件費比率は40％程度と低く維持されています。教育研究経費比率は38.5％で、前年度比若干下がりましたが、今後は増加傾向です。帰属収支差額比率は低下傾向にありましたが、平成26年度は15.8%まで回復しております。今後もこのレベルを維持していきたいと考えています。