貸借対照表関係の経年の財務比率は、本学の財政状態の推移をみることができます。外部借入金がなく資産全体を自己資金で保有しています。流動比率が下がっているのは、近年の再開発計画の遂行に伴って、資金から建物等の固定資産へ資産内容が移っているためです。負債比率、自己資金構成比率からも健全な財務状況であること示しています。

一方、消費収支関係比率をみると、人件費比率は40％程度と低く維持されています。教育研究経費比率は40.1％で、前年度比若干下がりましたが、今後も増加傾向です。管理経費比率は新習志野学生寮、東京スカイツリータウン®キャンパス関連の経費により若干上昇しました。帰属収支差額比率は低下傾向にありましたが、平成25年度は10%程度まで回復しております。今後もこのレベルを維持していきたいと考えています。