貸借対照表関係の経年の財務比率は、本学の財政状態の推移をみることができます。外部借入金がなく資産全体を自己資金で保有しています。流動比率が下がっているのは、近年の再開発計画の遂行に伴って、資金から建物等の固定資産へ資産内容が移っているためです。負債比率、自己資金構成比率からも健全な財務状況であることを示しています。

一方、消費収支関係比率をみると、人件費比率は引き続き低い良好な水準を維持しています。教育研究経費比率は教育研究環境の整備・充実で上昇傾向です。帰属収入の中から基本金組入額を賄うため、帰属収支差額比率は10％以上を目指しています。